【地球生命の歴史】ヒトは新参者【地球史年表】

【地球生命の歴史】【地球史年表】

　「ヒト」は地球・生物にとって、ごく最近に発生した種であり新参者です。

地球の歴史を【地球史年表】というもので表すことができます。これは地球誕生から現在までを1年365日に換算して当てはめていくものです。

　すると「ヒト」がどれだけ新参者かわかります。

　
４６億年前の地球誕生を1月1日の0：00からスタートして始めます。

説によって多少のずれが生じるので、今回はwikipediaの地球史年表から引用させて頂きました。あとはExcelで計算しました。

1月1日　　　46億年前　　　地球誕生

1月9日　　　45億年前　　　ジャイアントインパクト（月）

1月17日　　 44億年前　　　マグマオーシャン

2月18日　　 40億年前　　　原始海洋、原始生命誕生

3月5日　　　38億年前

3月29日　　 35億年前　　　光合成生物シアノバクテリア（藍藻類）出現

5月31日　　 27億年前　　　シアノバクテリア増加、酸素↑

7月18日　　 21億年前　　　生物の共生、真核生物出現

10月13日　　10億年前　　　多細胞生物の出現

11月 6日 　　7億年前　　　全球凍結（スノーボールアース）

11月18日　5億4千万年前　　生物の多様化、カンブリア爆発

11月28日　4億2千万年前　　植物の上陸

11月30日　　 4億年前　　　節足動物の上陸

12月3日　 3億6千万年前　　脊椎動物（両生類）の上陸

12月8日　　　3億年前　　　爬虫類の誕生

12月12日　2億5千万年前　　恐竜の誕生

12月14日　2億2千5百万年前　哺乳類の誕生

12月20日　1億5千万年前　　始祖鳥（鳥類の誕生）

12月24日　　 1億年前　　　恐竜フィーバー（全盛期）

12月26日　6億5千5百万年前　生物大量絶滅

12月26日　6億5千5百万年前　霊長類の誕生

12月30日　2億5千万年前　　類人猿の誕生

　12月31日　ここから12月31日を細かく↓

31日16：57　370万年前　アウストラロピテクス（猿人）の誕生

31日23：33　 23万年前　ネアンデルタール人の出現

31日23：37　 20万年前　ホモ・サピエンス（ヒト）の誕生

31日23：52　　7万年前　ヒトが服を着る

31日23：54　　5万年前　クロマニョン人

23時59分00秒　8800年前　農耕開始

23時59分26秒　5000年前　初期の文明（古代エジプト文明など）

23時59分46秒　2000年前　キリスト誕生

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　　　　　　　・　　　　　　←いまここ

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なんと人類が誕生したのが、12月31日大晦日なんですね。

地球や全生物にとって、こんなつい最近に現れた種によって

他の生物を絶滅させたり、地球を痛めつけたり・・・

しかも増える一方ですし・・・

でももしかしたら、地球にとってそんなにイタいことではないのかもしれません。

だって、全球凍結したり、隕石も何度も落ちてますし。

たぶん生物絶滅しても数日したら（地球にとって）、また生命体が生まれるかもしれないですし。

日本の食料自給率（カロリーベース）

日本の食料自給率（カロリーベース）

日本の食料自給率について 

　食料確保は人間生存の基盤であり重要事項です。日本の食料形態は過去数十年で著しく変化しており、農林水産省が平成26年に提示した「食料自給表」によると、現在の日本の食料自給率（カロリーベース）は39％にまで低下している。


出典：農林水産省「食料需給表」

カロリーベース総合食料自給率は「日本食品標準成分表2010」に基づき、重量を供給熱量に換算したうえで、各品目を足し上げて算出されています。これは、１人１日当たり国産供給熱量を１人１日当たり供給熱量で除したものに相当した計算です。

平成26年度のカロリーベース総合食料自給率は

＝１人１日当たり国産供給熱量（947kcal）/１人１日当たり総供給熱量（2,415kcal）＝39％

となります。

日本の食料自給率が39％であるということは、その分輸入に頼っているということであり、これは世界の主要先進国の中でもかなり低い数値です。

食料に対する日本の取り組み 

　現在の日本の食料自給率では、地球環境の変化、輸入問題、食の安全など様々な事柄で食糧確保の問題が生じてきます。そこで日本の食料自給率向上の取り組みについて紹介します。

　平成17年に政府、地方公共団体、農業団体、食品産業事業者、消費者団体などの関係者からなる「食料自給率向上協議会」が設立され、具体的な取り組み内容や取り組み目標を示すようになりました。その中で重点的な取り組みとして、「食育の推進」「国産農産物の消費拡大」「地産地消の推進」「国産農産物に対する消費者の信頼の確保」などがあげられます。

　食育の推進において、平成17年に食育基本法が制定され、子どもたちに食に関する正しい知識と望ましい食習慣を身に付けることができるよう、学校が取り組むようになりました。そして学校給食に地場産物の活用が進められ、地産地消の推進にも繋がるように取り組まれるようになった。

課題と期待

日本の食料自給率は主要先進国の中でも最低水準になっており、食の危険と隣り合わせです。現在の地球環境問題は、温暖化に伴う異常な気象現象、水不足などで農作物に影響し供給が不安定になることがあります。今の日本は輸入に頼り切っている状態であり、供給が無くなってしまうと食料確保が困難になるということです。

日本の食料自給率問題を、政府や主要関係団体などが様々な取り組みを行うようになってきてます。平成17年から食育の推進や地産地消の推進などが開始されているが、現在までの食料自給表を見るとあまり変化が見られないという現状でもあります。

しかし、これらの取り組みを今後も継続してくことで食糧自給率は向上していく可能性があると考えられます。

また、都道府県別に食料自給率を見てみると、北海道で200％、秋田県で177％など、100％を超えている県が6県あり、60％以上の県も十数県あります。

しかし東京都の1％、大阪府で2％など、都市部での食料自給率が格段に低くなっています。国内でも県によっては食料自給率が高いところもあるということから、農林業地域の里地里山の取り組みが重要となると考えられます。

　里地里山の取り組みをより活性化させることにより、国産農産物量を向上させ、消費拡大を推進させることにより都市部への供給を増加できるのではないでしょうか。さらに里地里山は環境保全にもつながり、生物多様性の保全、地域活性化などがあり、食と環境問題の解決の糸口になるのかもしれません。